認知症
特集 認知症診療のコツを探る(中)
第7回関東脳神経外科認知症研究会で報告
<指定講演>TOP-Qを用いた認知症簡易スクリーニングくどうちあき脳神経外科クリニック 院長 工藤 千秋 氏認知症の早期発見につながる簡易スクリーニングくどうちあき脳神経外科クリニックの工藤千秋氏は、認知症の簡易スクリーニングを講演した。工藤氏によれば、認知症のスクリーニングの方法を見ていくと、長谷川式、MMSE検査など多くあ... ・・・もっと見る
特集 認知症診療のコツを探る(上)
第7回関東脳神経外科認知症研究会で報告
臨床の現場ではすでに数多くの脳外科医が認知症を診ており、地域のリーダーになっている。特に地方では精神科や神経内科よりもMRI装置を持っている脳外科医が活躍しているようだ。11月5日、都内で開かれた第7回関東脳神経外科認知症研究会は、最前線で認知症診療に取り組む脳外科医はもちろん、神経内科医、精神科医など130人が参加。認知症... ・・・もっと見る
地域交流のためのカフェを併設利用者・家族を地域で支える
社会福祉法人キングス・ガーデン東京 東中野キングス・ガーデン(東京都中野区)
東京都練馬区などで特別養護老人ホームを運営する社会福祉法人キングス・ガーデン東京は昨年、「東中野キングス・ガーデン」を開設した。グループホームと小規模多機能型居宅介護事業所に加え、第三の柱として地域交流スペース「キングスカフェ」を設置。地域を支える拠点となるべく多彩な活動を展開している。認知症は「個性」家庭的雰囲気... ・・・もっと見る
Q.介護事業所における認知症高齢者に対する監督義務について
Q.介護事業所における認知症高齢者に対する監督義務について認知症の高齢者が列車にはねられ、鉄道会社に損害を与えた場合に家族が賠償責任を負うべきかが争われた訴訟の判決が出ましたが、介護事業所で認知症の人を看る場合、監督義務については、どのように考えればよいでしょうか。A.監督責任を問われることがあります。2007年に愛知... ・・・もっと見る
かかりつけ医と地域包括ケア
2016年4月の診療報酬改定における福祉・介護職へのポイント
2016年2月、2016年度の診療報酬改定案がまとまった。2016年度予算概算要求では、社会保障費について、「高齢化に伴う自然増相当分として6,700億円までの増加を認める」と基準が明らかになっており、これを受けて厚生労働省は、同要求で6,700億円の増額を求めた。今回の改定では「かかりつけ医」について、在宅医療専門診療所を認め、認知症な... ・・・もっと見る
【NEWS】[介護] 認知症事故訴訟、3月1日判断
最高裁で結審
愛知県大府市で認知症の男性=当時(91)=が徘徊中に列車にはねられ死亡した事故で、JR東海が家族に損害賠償を求めた訴訟の上告審弁論が2日、最高裁第3小法廷(岡部喜代子裁判長)で開かれ、結審した。判決は3月1日。認知症患者の家族はどこまで責任を負うのか初の判断を示すとみられ、注目される。事故は2007年12月、JR東海の共和駅構内で... ・・・もっと見る
特集 認知症、地域で支える(下)
~医療から認知症カフェに参加する
医師よ、生活の場へ飛び込め特定非営利活動法人Dカフェまちづくりネットワーク(Dカフェnet)援助者の情報交換が盛んな認知症カフェ認知症カフェの開設が全国に広がっている。認知症患者を介護する家族や患者、医療職を含む援助者、地域住民などが集う場所として定期的に開催するケースが多い。多くが介護家族会などの当事者が主催し、参加費... ・・・もっと見る
特集 認知症、地域で支える(中)
~病棟での認知症対応が十分とはいえない
病棟での認知症対応が十分とはいえない「病院の退院調整で、認知症が心配なら、在宅でそういった援助が受けられるようつなげてほしい」と山口氏はいう。地域の認知症ケアでは病院への期待も大きい。そして病院と診療所には、それぞれの役割があるという。「訪問診療をしないかかりつけ医であれば、認知症やその合併症が強くなってきたとき、... ・・・もっと見る
特集 認知症、地域で支える(上)
~対応可能な医療者の育成が課題
将来的には5人に1人が認知症を発症するといわれる状況下、地域でいかに支えていけるかが大きな課題だ。新オレンジプランで推奨された認知症カフェの推進はもちろん、訪問医療の在り方も考えなければならないだろう。いずれにせよ認知症について医療職が対応し得るスキルを身に付けることが求められているようだ。認知症に威力を発揮する訪問... ・・・もっと見る
新オレンジプランと認知症社会の到来
国家戦略を先取りした小規模医療機関主導による地域支援
国の推計によると、団塊の世代が全て後期高齢者(75歳以上)になる2025年には、12年時点では約462万人だった認知症の人の数は約730万人となり、高齢者の5人に1人という認知症社会が到来します。近年、日本でもようやく、2012年に厚生労働省認知症施策検討プロジェクトが今後の認知症施策の方向性(認知症施策推進5か年計画〔オレンジプラン〕... ・・・もっと見る