介護レポート 一覧ページ
不安に寄り添うマネジメント
不安の把握に努めること
幸せホルモンとして有名なセロトニンですが、セロトニンの生成に関わるセロトニントランスポーター遺伝子には2つのタイプがあるそうです。セロトニンを多く作るL型と、作るのが少ないS型です。この組み合わせで、LL型、SL型、SS型の人がいます。セロトニンがたくさん作られるほど前向きでありやすく、少ないと不安を感じやすくなるので、LL型... ・・・もっと見る
はじめての施設長マニュアル(21)
設備・備品管理の考え方
施設内の設備・備品の整備や建物管理も、重要な施設長業務です。「施設管理トータルチェック表」を見直して、自身の意識を今一度振り返ってみましょう。整理整頓ができている施設とできていない施設では、入居率にも顧客満足度にも差が出てきます。華やかな高級老人ホームでも、靴がそろっていなかったり、車椅子が乱雑に置かれていたり、廊... ・・・もっと見る
介護文書等の負担軽減
利用者ごとの記録等の電子保存のみは2.5%以下、リテラシー向上も課題に
介護現場の生産性向上を目的に文書負担等の軽減が進められている。2021年度介護報酬改定にもその内容が盛り込まれたが、厚生労働省が実施した効果検証の調査研究事業では、課題ばかりが浮かび上がる結果となった。■OA環境はサービス種別で大きな差 PC等の未使用職員はGHで約2割2021年度改定では、文書負担軽減や手続きの効率化による介護現... ・・・もっと見る
【NEWS】介護職員の給与、「特定処遇改善加算」事業所等で7,780円増加
新規届出事業所等では1万3,410円の増加 21年度処遇改善状況調査
「介護職員等特定処遇改善加算」の取得施設・事業所に勤める介護職員の2021年度の平均給与額は前年度比で7,780円増加したことが、3月24日に公表された「令和3年度(21年度)介護従事者処遇状況等調査」の結果で明らかになった。21年度から新規で同加算を取得した施設・事業所の介護職員に限定すると、増加額は1万3,410円に拡大する。調査結... ・・・もっと見る
経営とビジネスの違い
経営力を高めること
「利益さえ出ていればそれでいいのか?」「うちの経営は良くない」「十分な利益率だから当社の経営はすばらしい」こうした意見をよく聞きます。はたして、利益が出ていればよい経営と言えるのでしょうか?利益率が低いと経営が悪いと言えるのでしょうか?私は次のように整理して考えています。「経営」とは、その組織の目的、理念、ビジョン... ・・・もっと見る
はじめての施設長マニュアル(20)
職員の目標や困りごとを把握する
ここまでは、介護現場の職員に対していかにやるべきことをやってもらうか、という考え方について述べてきました。施設運営を円滑に行うという面で、理に適った考え方を施設長自身の言葉で伝えられるかという視点は、たしかに重要です。しかし、相対する介護職員もまた、一人の人間であるということを理解しなければ、いかに言葉を尽くしても... ・・・もっと見る
介護改定の効果検証
LIFE活用で半数はアセスメントが変化、介護医療院は4割が「経営にプラス」
「LIFE」を活用する介護事業所では、利用者の課題把握などにメリットを感じ、アセスメントにも変化が起きていることが厚生労働省の調査で分かった。一方で、未活用の最大の理由に上がるなど、「職員への負担」が推進上の課題となっている。■利用者の状態・課題の把握が容易に 「ADL、行動・心理症状、意欲」が大幅増厚労省がこのほど公表したのは... ・・・もっと見る
【NEWS】介護医療院への移行、「経営面で良い影響あった」が約半数
悪影響の5.4%を大きく上回る 21年度介護報酬改定影響検証調査
【概要】○2021年度介護報酬改定の影響検証調査の結果によると、介護医療院に移行した施設の48.9%が経営面で良い影響があったと回答、悪い影響があったと答えた5.4%を大きく上回った○介護療養型医療施設の27.1%は、24年4月1日時点の病床移行予定が「未定」と回答○介護医療院の入所者の入所元別退所先では「病院・診療所から入所し、死亡退... ・・・もっと見る
はじめての施設長マニュアル(19)
施設の理念を共有する
理念を職員の中で共有するということは、組織運営において最も重要ですが、あまりカンファレンスや会議では話されることのないテーマです。毎日の業務に追われ、目先の仕事が大変であると忘れてしまいがちです。ケアプランのところでも述べたことですが、いかに理念に基づいて行動するかによってケアの質は大きく変わってきます。そして役職... ・・・もっと見る
介護文書の負担軽減
ICT化による「電子申請・届出」は22年度下期に開始し段階的に拡大
介護分野の文書負担軽減が2020年以降、本格的に進められている。取り組みの視点の一つである「ICT等の活用」については、指定申請等の「ウェブ入力・電子申請」の運用が第1期の自治体で22年度下期頃から開始される予定だ。■専門委員会が負担軽減の方向性示す ICT化は積極的な推進が求められる少子高齢化が進展し、介護分野の労働力制約が強... ・・・もっと見る